何の日付かを先に決める
案件の発生日、初回の作成日、今回の提出日は同じとは限りません。
提出書類の日付に何を使うかを決め、必要なら初回の記録は別に残します。
自動で今日へ変える機能を使う場合も、過去の合意時点を示したい書類まで書き換わらないか確認します。
有効期限と条件も合わせて見直す
日付だけ新しくしても、古い単価や納期の条件が残っている可能性があります。
再発行時には、有効期限、仕入条件、作業できる時期を合わせて確認します。
期限の書き方が「発行から何日」なのか、具体的な日付なのかによっても、見直す箇所が変わります。

旧版と新版を区別できる名前にする
同じ名前で保存を重ねると、送った版が分からなくなります。
相手名・件名・書類の種類・提出日を基本にし、同日で複数回なら分かる版名を添えます。
長い内部番号を付けるより、人が見てどの書類か判断できることを優先します。
金額を直して再提出する例
11月1日版から数量を変更して11月7日に出す場合、今回の提出日を表示し、元の版は別に保持します。
送付文には「数量変更に伴う再見積り」と添えると、変更理由まで伝えられます。
次の一歩を、小さく始める。
日付を変える作業を、単なる置換で終わらせないことが大切です。
今回の提出日・有効期限・版の見分け方を一組で確認してから保存しましょう。
仕事に合う画面や進め方を整えたい方は、しごと綴りの機能と入力体験をご覧ください。
